今朝は「おはぎゃー！」だった人がたくさん生まれた朝だったのでないでしょうか？
見事に真っ赤でしたね、まさにオールレッド。
仮想通貨も結構下がってましたね、10％とか平気で下がるのでなかなか手が出ない。
先日の米国雇用統計が話題になっていましたが昨夜は別の指標が発表されたのをご存知でしょうか？
それは米国の求人件数です。
昨夜発表された求人件数は1093万4000件で前月から74万9000人増加しました。
これで5か月連続での過去最高を更新しています。
デルタ株の影響で仕事が少ないから雇用が落ち込んでいるわけではなく、
仕事があっても働いていない人が増えているというのが現実です。
私の考えでは次の理由があるのではないでしょうか。
- インフレ率と給与水準
- デルタ株とオンライン授業
この二つの内容についてはもう少し具体的にお話していきます。
インフレ率の上昇と給与
アメリカの7月の物価上昇率は5.4％でした。
物価が上がれば商品の価格も高くなるため、雇用した際の給与水準に関しても上昇していきます。
労働者にとって給与アップはメリットですが、企業側からすると一度給料上げたらなかなか下げられれないのである意味デメリットとも取れるかもしれません。
ホワイトカラーなどの給料が高い仕事はなかなか人を雇いにくくなり、
給与が安くて労働力が必要な小売業や運送業などには人が集まらないというミスマッチがインフレの影響で起きてしまってます。
デルタ株と子供の留守番
パンデミックの影響で学校が閉校になったり、自宅でオンライン授業を行う学校が増えてきています。
アメリカでは日本と違い子供だけで留守番をさせるのはよくないとされています。
そのため、学校が休みになったり自宅でのオンライン授業が多くなると親も在宅する必要があるため労働へ出るハードルが高くなってしまします。
デルタ株が長引く影響が労働市場へも影響しているのかもしれません。
まとめ
今回は求人件数に対して雇用件数が少ない理由についてまとめてみました。
先日は雇用統計があまり良くないにも関わらず、株価は上がっていたので実際はこの指数と昨夜のマイナスは相関がないかもしれません。
ただ、今後も雇用と求人のミスマッチが続くことが米国経済にとって良いことではないはずです。
しかも、アメリカはインフレ率も5.4％と高い水準のため雇用の改善は急務のように思えます。
ここが素早く改善されるかが、好景気が継続するかの分水嶺と言えるかもしれません。
毎月見る指標が多くて大変ですが頑張って注視していきます。
ここまで読んでいただきありがとうございます。
ご参考になれば幸いです。
